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税理士は高収入?年収の高い税理士と低い税理士の違いや中央値も解説!

「税理士って年収はいくら?」
「税理士って本当に高収入?」
「どうやったら高収入の税理士になれる?」

高年収の職業について気になっている方や、資格を取得して手に職をつけて、一生仕事に困らない職業に就きたいと思う方は多いのではないでしょうか。

国家資格であり、高収入を目指せるのが「税理士」です。

税理士とは、税についての業務に携わる専門職です。
税理士として開業をすれば年収もアップし、一生仕事に困らないでしょう。

この記事では、税理士の年収や魅力、高収入の税理士になる方法などを詳しく解説していきます。
高収入の職業に就きたい方や税理士について知りたい方、さらには、税理士を目指す学生さんも、ぜひ最後までご覧ください。

  • 税理士の年収は約700万円!日本の平均年収より高い
  • 高収入の開業税理士になるには?実践するべき3つのポイント
  • 税理士の魅力とは?年収の高さ以外の3つのポイント
  • 税理士になるには?働けるようになるまでの3つのステップ
  • 税理士を目指す学生必見!大学選びの2つのポイント
  • 税理士対策は何をする?予備校や通信講座を活用しよう!

コンテンツ

税理士の年収は約700万円!日本の平均年収より高い

税理士の年収は約700万円!日本の平均年収より高い

補足:用語の説明
・「所定内給与額」
「きまって支給する現金給与額」のうち、超過労働給与額を差し引いた金額をいいます。
超過労働給与額とは、時間外勤務手当、深夜勤務手当、休日出勤手当などを指します。


・「きまって支給する現金給与額」
事業所の就業規則などによってあらかじめ定められている支給条件、算定方法によって6月分として支給された現金給与額をいいます。
手取り額でなく、所得税や社会保険料などを控除する前の金額になります。
現金給与額には、基本給や通勤手当、家族手当などが含まれるほか、超過労働給与額も含まれます。


厚生労働省 「賃金構造基本統計調査で使用されている主な用語の説明」

令和2年賃金構造基本統計調査」によると、公認会計士を含む税理士の平均年収は約945万円です。
令和2年分民間給与実態統計調査」の給与所得者の1人当たりの平均給与は433万円です。

比較してわかるように税理士の年収は高いといえます。

税理士の年収については、各サイトで計算方法が異なるので数値がバラバラです。
計算方法によっては約700万円前後の場合もあります。
この年収は一例であって、勤務先の企業規模や経験年数などでかなり違いがあります。

ここでの年収約945万円の算出方法は、「令和2年賃金構造基本統計調査」「男女計」「企業規模計(10人以上)」の数値から、
『「所定内給与額」×12ヶ月+「年間賞与その他特別給与額」』で計算しています。

以下では税理士の年収について2つお伝えします。

  • 税理士は儲かる?他の職種と比べても高収入
  • どれくらい稼げる?開業すれば年収1500万も狙える!

税理士は儲かる?他の職種と比べても高収入

他の士業と比較してみます。

ここでは年収ではなく、「令和2年賃金構造基本統計調査」の「男女計」「企業規模計(10人以上)」「所定内給与額」の欄の高額順に見てみます(ひと月分)。
税理士は4番目で約56万円です。

順位士業所定内給与額(千円)
1医師990.8
2法務従事者(弁護士、裁判官など)640.5
3歯科医師577.8
4税理士559.2


次に、『「所定内給与額」×12+「年間賞与その他特別給与額」』で年収を算出すると、順番が変わります。
年間賞与を入れて年収を計算すると、税理士は約945万円となり、2番目になります。

順位士業所定内給与額(千円)
1医師13065.2
2税理士9452.2
3法務従事者(弁護士、裁判官など)8692.0
4歯科医師7671.1

医師を上回ることはできませんが、いずれにしても税理士は高収入であることがわかります。

士業も含め他のすべての職種で「所定内給与額」を比べてみると、航空機操縦士と大学教授(高専含む)の2つがランクインし、税理士は6番目になります。

税理士年収の中央値の目安

年収の計算は主に「平均値」を使用していますが、「中央値」を使用すると結果が変わってきます。

「中央値」とは、数値を小さい順に並べたときに、真ん中にくる値をいいます。
真ん中にくる値が2つあった場合はその2つを足して2で割ります(2つの平均)。

例えば、以下の値で見てみましょう。

2403005906107109201500

真ん中にくるのが610なので、中央値は610となります。
平均値は、4870÷7=695.7です。
平均値は、一般的な値から大きく離れた値に左右されてしまうため、実際の数値から離れやすくなります。

以上のことから、税理士の「年齢階級別」の年収を、中央値と平均値で比較してみます。
平均値は約718万円で、中央値では約747万円となり、年収の差が約29万円になることがわかります。

年齢年収(千円)
70歳〜3215.0
20歳〜24歳3285.4
60歳〜64歳4062.5
25歳〜29歳4869.3
65歳〜69歳6764.8
55歳〜59歳7465.2(中央値)
50歳〜54歳7899.4
30歳〜34歳8935.5
35歳〜39歳9936.0
45歳〜49歳11008.4
40歳〜44歳11511.6
年収 中央値 7465.2(千円)
年収 平均値 7177.6(千円)

どれくらい稼げる?開業すれば年収1,500万も狙える!

結論からいうと、開業税理士の年収については一般的に公開されていません。
2015年に日本税理士連合会において「第6回税理士実態調査報告書」が発表されていますが、データが古い上に、会員でないと確認できないようになっています。

一般的に開業税理士として独立した場合の年収は、およそ3,000万円と言われています。
年収1億円以上も稼ぐ税理士もいますが、一方で、300万円以下や500万円以下が半数近くを占めているようです。

あまり稼げていない税理士が多い中、1億円以上稼げている税理士もいることから、平均年収額が引き上げられている可能性が高いです。
中央値としての1,000万円が、平均年収として現実味のある金額と言えるのではないでしょうか。

とはいえ、数千万円〜1億円以上を稼ぐ税理士は実際に存在しています。
これから税理士となる人も、やり方次第で数千万円〜1億円以上の年収を十分に狙えるということです。

高収入の開業税理士になるには?実践するべき3つのポイント

高収入の開業税理士になるには?実践するべき3つのポイント

税理士を目指すのであれば、数千万円以上の年収を稼ぐことができる開業税理士を目指したいところです。

開業税理士を目指すために、実践するべき3つのポイントをご紹介します。

  1. まずは勤務税理士として10~15年実務経験を積む
  2. 顧客を獲得するための集客力を身につける
  3. 他の税理士にはない強みを持つ

①まずは勤務税理士として10~15年実務経験を積む

開業税理士として独立する税理士の人は、早くても30代前半で、40代〜50代で初めて独立する方も多くいます。

まずは税理士の科目合格をして、会計事務所や税理士事務所に勤めましょう。
勤務税理士として実務経験を十分に積みつつ、税理士の資格を取得し、資金を用意したり、開業場所を探したり、人材や設備をそろえる方法を検討するといった開業準備を進めていきます。

実務経験は開業への情報収集でもあります。
その事務所はどのような仕事をしているのか、自分だったらどうするかを考えてよく観察します。
また、顧客はもちろん、その事務所での上司や同僚との繋がりも大切になるので、誠実に業務に取り組むようにしましょう。

②顧客を獲得するための集客力を身につける

勤務税理士として会計事務所等で働いていると、自ら仕事を獲得しにいく営業を行う必要はほとんどなく、担当業務を上司から与えられるケースが基本となります。

独立すると、自ら顧客を獲得するための集客力、営業力が必要となります。
既存の人脈を利用して顧客を獲得できれば、そこからさらに人脈を広げて新規の顧客を獲得したり、仕事上で異なる士業の人と関わって仕事の幅が広がったりすることがあるでしょう。

既存の人脈から十分な仕事を獲得する自信がない方は、税理士紹介サービスなどを利用する方法もあります。

③他の税理士にはない強みを持つ

新規の顧客を獲得するためには、他の税理士と比べて価値が高いことをアピールする必要があります。

定型業務以外に、顧客に合った提案を進んで行えるような、他の人にはできないきめ細やかな対応ができるということも強みになります。

また、自分の得意分野を明確にしておきましょう。
本来の税理士の業務とは異なる分野の、幅広い知識を持つことが重要です。
例えば、経営全般や不動産、相続などのアドバイスができれば、さらに高い付加価値になるでしょう。

このように、他の税理士と差別化できる強みを持てば新規の顧客も獲得しやすくなります。

税理士の魅力とは?年収の高さ以外の3つのポイント

税理士の魅力とは?年収の高さ以外の3つのポイント

税理士の資格を取得し、税理士として働くことの魅力はどういった点なのでしょうか。

特に大きな魅力と言えるポイント3つをご紹介します。

  1. 安定して収入が得られる
  2. AIに代替されにくい
  3. 定年がないから好きなだけ働ける

①安定して収入が得られる

税理士は、納税や経理業務に関する専門職です。
その仕事は企業の事業活動とは切っても切れない関係にあります。

近年の不景気により中小企業が減少し契約先が減ってきているとはいえ、企業というものがある限り、税理士としての仕事はなくなりません。

税理士の仕事は、毎月や毎年といった単位で継続して同じ顧客から仕事の依頼を受けることが多々あります。
継続して仕事を受けることができれば、営業に時間を割くことは減り、安定して仕事をこなし収入を得ることができます。

助言や相談といったアドバイザーとしての業務に重きを置き、顧客と繋がることで、さらに安定した収入に繋がるでしょう。

②AIに代替されにくい

昨今のAIの発達により、事務職や経理関連といった税理士が行う業務は、AIに取って代わられるとの意見もあります。
はたして本当に税理士の業務はAIによってなくなっていくのでしょうか。

確かに、AIやRPA(ロボティクス・プロセス・オートメーション)により、税理士が行う入力や仕分けなどの記帳は、人間の手を使わなくても簡単に行えるようになりました。
機械でできるものは機械に任せて業務効率化を図ることは、人間にとって大変メリットがあります。

税理士にとって重要な業務は書類作成ではなく、顧客へのコンサルティング業務です。
コンサルティング業務はAIには困難です。

機械に任せた時間を顧客のために使うことが、今後の税理士の働き方になるでしょう。

税理士の仕事がAIに成り代わられない根拠

AIが苦手なこととして主に以下の2つがあります。

コミュニケーション
人の気持ちを察することができません。
AIには「感情」というものがないので、人の心を読むことができないのです。
人の気持ちがわからないということは、個人に合わせた対応も不向きです。
クリエイティブ
新たに創作することができません。
AIは過去のデータをもとに学習していきます。
過去のデータから最適な何かを見つけることはできますが、データにない新しいものを作り出すことは苦手です。

税理士の重要な業務であるコンサルティング業務は、AIに成り代わられることはありません。
人間ができるコミュニケーションとクリエイティブは、AIにはできないからです。

顧客とのコミュニケーションを取り、相手の気持ちを考え、専門的知識を持って、個々に助言や指導、新たな提案などができるのは税理士です。
また、顧客が相談相手として選ぶのは税理士であったり、他の分野の専門家と連携して行う業務が発生したりします。

税理士の業務は「人」でなければなりません。

③定年がないから好きなだけ働ける

独立し開業税理士となった場合には、定年がありません。
自身が働き続けたいと思う限り、働くことができます。
特に年配のベテラン税理士は、長年の経験やスキルから信用があるので、顧客が途切れるということも少ないでしょう。

また、独立した場合に、わざわざ事務所を構える必要はありません。
事務所は自宅と兼ねて働く人も増えてきており、パソコン1台で負担を少なく仕事を続けられることも魅力です。

近年、老後の生活資金が心配で、長く働く方法を模索し悩む人も多い中、手に職をつけて、自分のペースで働き続けることができるのは安心です。

税理士の詳しい仕事内容は以下の記事を参考にしてみてください。

税理士になるには?働けるようになるまでの3つのステップ

税理士になるには?働けるようになるまでの3つのステップ

税理士になるためには、下記の3つのステップを踏む必要があります。

  1. 税理士試験の受験資格を得る
  2. 税理士試験に合格する
  3. 2年間の実務経験を積む

①税理士試験の受験資格を得る

税理士試験は誰でも受験できるわけではありません。

まず、税理士試験の受験資格を得る必要があります。
受験資格を得るには、大学などで法律学または経済学を履修する、司法試験に合格するなど様々なパターンがあります。

朗報として、令和5年度から適用される、受験資格の見直しが発表されました。
会計学に属する科目は誰でも受験可能に、税法に属する科目は「法律学又は経済学」の文言が「社会科学」に変わり、合計12科目が該当することになりました。

税理士試験受験資格の概要は、国税庁ホームページに掲載されています。

②税理士試験に合格する

国税庁が公表している試験科目は、「会計学に属する科目」の2科目は必須、「税法に属する科目」の所得税法か法人税法のどちらかは必ず選択、残りの「税法に属する科目」からさらに選び、合計5科目を選択するという内容です。

科目合格制が取られているので、一度に5科目を受験する必要はなく、1科目ずつ受験することも可能です。
合格基準点はどの科目も60%で、合格科目が必須科目を含んだ5科目に達したときに合格者となります。

注意しなければならないのは、税理士試験の合格率が毎年ほぼ一定であることから、実質的には相対評価となっています。
他人よりも1点でも多く取らなければ、得点が高くても落ちる可能性があります。

③2年間の実務経験を積む

独立開業するためには、税理士会に税理士としての登録を行う必要があり、その登録には2年以上の実務経験が必要です。

税理士試験に合格する前の実務経験期間も含むことができます。
1科目でも履歴書に書くことができますので、まずは1科目でも合格を目指し、会計事務所等へ転職をしましょう。

会計事務所等で働くことは、実務をしながら勉強できるため、学習内容のイメージができることやモチベーションの維持ができるので、働きながら税理士合格を目指す人が多いです。

税理士を目指す学生必見!大学選びの2つのポイント

税理士を目指す学生必見!大学選びの2つのポイント

将来は税理士になると決めている方は、税理士の知識を学べる大学を選択すると、より税理士試験合格への近道になります。

以下では大学選びのポイント2つをご紹介します。

  1. 受験資格が得られる学部で絞る
  2. 税理士対策講座の有無で絞る

①受験資格が得られる学部で絞る

税理士の受験資格は、学識、資格、職歴、認定のいずれか1つに該当する必要があります。
詳しくは、国税庁ホームページ税理士試験受験資格についてをご覧ください。

学識による受験資格は以下の7つです。

  1. 大学、短大又は高等専門学校を卒業した者で、法律学又は経済学に属する科目を1科目以上履修した者
  2. 大学3年次以上の学生で法律学又は経済学に属する科目を含め62単位以上を取得した者
  3. 専修学校の専門課程(1修業年限が2年以上かつ2課程の修了に必要な総授業時数が1,700時間以上に限る。)を修了した者等で、法律学又は経済学に属する科目を1科目以上履修した者
  4. 司法試験に合格した者
  5. 旧司法試験法の規定による司法試験の第二次試験又は旧司法試験の第二次試験に合格した者
  6. 公認会計士試験短答式試験合格者(平成18年度以降の合格者に限る。)
  7. 公認会計士試験短答式試験全科目免除者

学部で絞るなら、①〜③を検討しましょう。

注意点として、国税庁から令和4年4月に「税理士試験の受験資格の見直しについて」が発表され、令和5年度から適用されます。

会計学に属する試験科目(簿記論・財務諸表論)は受験資格が不要となり、だれでも受験可能になります。
税法に属する試験科目(簿・財以外)は、「法律学又は経済学」の文言が「社会科学」に変わります。
「社会科学」に属する科目には従来の「法律学又は経済学」の他、社会学、政治学、行政学など10科目が該当します。

②税理士対策講座の有無で絞る

税理士に関する知識であれば、経営学部、経済学部、商学部を選択するのがおすすめですが、大学に税理士対策講座があるかないかで検討するのも良いと思います。

大学在学生に向けた税理士試験の講座を開いている大学がありますので、ほんの一例をご紹介します。

  • 立教大学経済学部会計ファイナンス学科 税理士試験の講座
  • 共栄大学国際経営学部学内ダブルスクール 会計アカデミー
  • 高千穂大学商学部・商学科 税理士養成プログラム

大学の普段の授業の一つとして学ぶものもあれば、課外講座もあります。
大学の専任教員が教えてくれるところもあれば、大手予備校の大原やTACと提携して予備校の学生と共に学ぶ講座もあります。

学内であれば、移動時間がないので勉強時間を確保できることや、予備校に通う必要がないので安い金額で受講できます。

誰が教えてくれるのか、何年かけてどこまで教えてくれるのかなど、大学によって開講内容は異なりますので、良く調べてみましょう。

税理士対策は何をする?予備校や通信講座を活用しよう!

税理士対策は何をする?予備校や通信講座を活用しよう!

ご存じのように税理士試験は難関試験であり、資格取得までに数年から10数年かかります。
資格取得後、税理士として働き始めて年収を上げるにはそれなりの年月も必要です。
そのためには効率良く学習し、できるだけ短期間で試験に合格しなければなりません。

税理士試験の学習に、お金がないからといって独学をすることは避けてください。

税理士試験の受験生のほとんどは予備校や通信講座を利用しています。
講義による理解の速さ、テキストの知識量、長期間のモチベーションの維持、正しい勉強方法、試験日までの学習カリキュラムなどを考慮して、最短で合格するなら予備校や通信講座に勝るものはありません。

以下では、税理士試験対策におすすめの予備校や通信講座をご紹介します。

  • 時間もお金もない方には「スタディング」「クレアール」
  • 通学してモチベーションを保ちたいなら「大原」「TAC」「LECリーガルマインド」

時間もお金もない方には「スタディング」「クレアール」

時間もお金もない方には通信講座の「スタディング」か「クレアール」をおすすめします。

どちらもリーズナブルに設定されているのは、教室維持費や講師、宣伝費に費用をかけないようにしているからです。

マルチデバイスで学習できるので、スマホがあればスキマ時間にいつでも学習できます。
学習サポートや学習システムが充実していることが、学習の継続につながります。

色々なコースがありますので自分に合ったコースをご検討ください。

スタディングの特徴

  • 要点を押さえた濃密で効率的な授業
  • 自分の成長が実感できる
  • スマホで完結するのでいつでも学習ができる

\受講スケジュールや受講者の声も確認できます!/
スタディングのカリキュラムを確認

クレアールの特徴

  • 短時間で合格を目指す「非常識合格法」が特徴
  • 試験に出やすい部分に絞って学習することで、勉強時間の短縮を実現
  • 不合格でも1年受講とサポートを延長できる

\受講スケジュールや受講者の声も確認できます!/
クレアールのカリキュラムを確認

通学してモチベーションを保ちたいなら「大原」「TAC」「LECリーガルマインド」

通学してモチベーションを保ちたいなら「大原」「TAC」「LECリーガルマインド」をおすすめします。

費用は高くなりますが、通学のメリットは講師にすぐ質問できることや仲間がいること、学習場所や時間を確保できることなどがあります。

長期戦になる税理士試験は、一人で学習するにはモチベーションが続かなくて、挫折する可能性もあります。
講師や仲間がいることは良い刺激になります。

どの予備校も全国に教室があり、生講義の他に、学習ブースやWeb講座があるので自分に合った学習方法を選択してください。

大原の特徴

  • 圧倒的な合格数を誇る資格の大原
  • 教室通学、映像通学、通信講座から選べる受講スタイル
  • まずは気になる資格の資料請求から

\受講スケジュールや受講者の声も確認できます!/
大原のカリキュラムを確認

税理士対策のための予備校や通信講座については、こちらの記事も参考になります。

税理士は高年収!開業すれば年収1,500万も狙える!

この記事のまとめです。

  • 税理士の年収は日本の平均年収より高い!
  • 税理士は他の職種と比べて年収が高い!
  • 高年収の開業税理士になるポイントは、他の税理士にはない強みを持つ!
  • 年収の高さ以外の税理士の魅力は、安定した収入!
  • 税理士になるためのステップは、実務経験を積もう!
  • 税理士を目指す学生のための大学選びは、税理士対策講座の有無も確認!
  • 税理士対策は予備校や通信講座を活用しよう!

税理士は、1,500万円の年収を目指すことができる職業です。

魅力的な職業である反面、非常に難しい国家資格を取得しなければならず、税理士になるまでの道のりは困難です。
資格のための勉強も、資格取得後も努力が必要になります。
しかし、努力なくして高い年収を得ることはできません。

そして、高年収にするには開業税理士として独立することが必須です。

開業税理士となり、顧客に寄り添った誠実な税理士になることで、高年収という結果がついてくるでしょう。


税理士についてはこちらの記事も参考になります。